情報システムにおけるフリーウェア導入手順 | ミニミニ管理者(システム管理者/社内SE/CIO)の独り言

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情報システムにおけるフリーウェア導入手順

JUGEMテーマ:コンピュータ

一般企業において、システムへの投資とは多大なる費用を要することが多い。
特に昨今の法的対応による「個人情報保護法」「J-SOX」「内部統制」「IFRS」と上げればきりがない。
その中で、情報システムのウェイトを占めるのが「ソフトウェア」「ライセンス」等だ。

以前、マイクロソフトからライセンスの保有状況の確認依頼があった。
恐らく、GoogleApps等のフリーオフィスソフトへの切替等で、マイクロソフトも売上減少に危機感を感じ始めたのではないだろうか。

そんなことで、今回は如何にシステム投資を抑えるか?の課題となる「フリーソフトの利用」における簡単なガイドライン(たたき台)を上げたいと思う。

運用による牽制
当然、企業においてシステムを運用する以上は「規程・規則集」などで情報システム(ハードウェア・ネットワーク・ソフトウェア等々)の運用を業務に関係することに限定したとして、それでも発生する不正行為を明文化して抑制する。
特に「クライアントに新たなソフトウェアをインストールすること。」「クライアントの既存ソフトウェアをバージョンアップすること。」などは規制しておかないと「不正コピーで訴えられる」こともある。
この場合は、法人であれば「著作権法違反は最高3億円の罰金」と恐ろしいことにもなりうる。

そのため、ユーザの判断でソフトウェアを入れたり、バージョンアップすることは禁止すべきであり、情報システム部門におけるチェックが無ければ導入することができない等の牽制機能は必要だと考える。

フリーソフト導入における検証事項
情報システム投資を抑制する目的で、フリーソフトウェアを導入する際には、下記のような事項を確認及び検証する「基準」を設けて運用することが望ましい。実際には各企業・各業界における事情等もあると思われるので、自社に合う基準を探したい。あくまでも下記の基準は最低限のものと考えていただけると良い。

1)フリーソフトの情報を取得・記録する。
※フリーソフトのバージョン、対応OS、必要ソフト・ツール、ハードウェア推奨環境、必要な機能を有しているかなどの情報を調査して、現状を記録しておく。

2)本当に著作権フリーソフトであるかを確認する。
※フリーソフトには「無償」という意味のほかに「著作権を行使しない」を含む。
※「著作権を行使しない」でも放棄ではないことから改変などが許可されていない。
※フリーソフトには「パブリックドメインソフトウェア (PDS)/著作権放棄」を含む。

3)ダウンロードした後にウィルススキャンを実行する。
※ウィルス定義ファイルを最新の状態にしてからウィルススキャンを実行。。
※ウィルススキャンは、ダウンロードファイル単位に実行する。

4)インストールする際に「既存ファイルの上書き」が発生しないかを確認する。
※要は既存環境に影響・変更を与えないかが確認できれば良い。

5)該当環境に対して正常にインストールが完了するか確認する。
※エラーや警告が発生しないかを確認できれば良い。





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